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2011.08.27

福島原発・やっと出てきた、汚染総量

読売新聞より「原発事故のセシウム137、広島原爆168個分

東京電力福島第一原子力発電所の事故で1~3号機から大気中に放出された放射性物質のうち、セシウム137の量は、広島に投下された原爆の約168個分だったことが分かった。

経済産業省原子力安全・保安院が26日、試算値を公表した。

保安院の試算は、国会の求めに応じてまとめたもの

原発事故による放出量は国際原子力機関に提出した政府報告書から、原爆による放出量は国連科学委員会の資料をもとに、核種ごとに試算した。

  1. セシウム137は
  2. 原発事故では1万5000テラ・ベクレル(テラは1兆)、
  3. 原爆は89テラ・ベクレル。
  1. ヨウ素131は
  2. 原発事故では16万テラ・ベクレルで、
  3. 原爆の6万3000テラ・ベクレルの約2・5倍だった。

保安院は「原爆による影響と発電所の事故は、単純比較できない」と話している。

(2011年8月26日21時17分 読売新聞)

これは、YouTube で紹介されて、話題になった
「児玉龍彦氏、福島原発事故よる政府の対応に渾身の訴え。放射線の影響」
と連動していますね。

現行の放射線の障害防止法というのは、高い線量の放射性物質が少しあるものを処理することを前提にしています。

この時は、総量にあまり問題ではなくて、個々の濃度が問題になります。

ところが今回の福島原発の事故というのは、
100キロメートル圏で5マイクロシーベルト、
200キロメートル圏で、0.5マイクロシーベルト、
さらにそれを越えて足柄から静岡のお茶まで及んでいることは、今日皆さん全てがご存じの通りであります。

われわれが放射線障害を見るときには総量を見ます。
それでは、東京電力と政府は、一体今回の福島原発の総量がどのくらいであるか、はっきりした報告は全くされておりません。

そこでわたくしどもは、アイソトープセンターの色々な知識を元に計算してみますと、
まず熱量からの計算では広島原爆の29.6個分相当するものが漏出しております。
ウラン換算では20個分のものが漏出していると換算されます。

さらに恐るべき事にはこれまでの知見で、原爆による放射線の残存量と原発から放出されたものの放射線の残存量は、
一年経って原爆が1/3程度に低下するのに対して、
原発からの放射線汚染物は1/10程度にしかならない。

つまり今回の福島原発の問題は、チェルノブイリと同様原爆数十個分に相当する量と、原爆汚染よりもずっと多量の残存物を放出したということが、まず考える前提になります。

正に、原爆数十個分ですが、実は一部の専門家は「原爆実験後でも、さほどの被害はない。自然が浄化する」といった表現をしていました。
これ自体は事実ですが、一方にチェルノブイリがあり、これは核燃料が直接大気に露出したことが確認されていました。

福島原発では、どのように穴が空いているのかが、いまだに分からないのですが、チェルノブイリほどの物理的な崩壊に至っていないことはまず確実でしょう。
しかし、原爆よりもチェルノブイリに近いことは確実で、「原爆がこの程度」という比較自体が正しく無いのも確実な事です。

分かりやすく言うと、「質の問題よりも量の問題だ」となります。
ところが、日本の文化は往々にして「量よりも質」を重視するのですね。

確かに、質的に高度なことを求めることは、社会の発展の一側面ではよいことですが、それが量の効果を忘れて良い事ににはならない。

低レベルの放射線であっても、何十年といった期間その環境から抜け出せないときに、何かが問題になるのは予想できます。
その逆に、かなり高レベルの放射線を受けても、治療することが出来ます。 これを取り違えて、だから問題無いというのは大間違えである可能性が大きいです。

攻殻機動隊ではないけど、放射性物質の除染はそれ自体が技術的進歩であり、国家プロジェクトとして開発するべき目標であると思うのです。

8月 27, 2011 at 01:46 午前 事故と社会 | | コメント (1) | トラックバック (0)

2011.08.25

樹脂製タンクに乗って転落死亡事故

東京新聞より「塩酸タンク2人転落死 点検中、上部突き破る?

十四日午前九時三十五分ごろ、千葉県船橋市西浦一、鋼板製造会社の「日鉄住金鋼板」船橋製造所で、屋外の塩酸貯蔵タンク(高さ約五メートル、直径約三メートル)の保守点検作業中だった男性作業員二人が、塩酸の入ったタンクに転落した。救急隊が塩酸を抜いて二人を救出したが、現場で死亡が確認された。

製造所によると、二人は、下請けの配管工事会社に勤めるSさん(42)と、同僚のGさん(43)とみられる。遺体の損傷が激しく、船橋署は歯型やDNA鑑定で身元確認を進め、事故原因を調べている。

製造所などによると、タンク上部には約六十センチほどの穴が二カ所開いており、二人は作業中にタンク上部を突き破り、誤って転落したとみられる。

タンクは強化プラスチック製で十トン入り。

事故当時は塩酸約七トンが入っていた。人が上ると危険なため

「作業前にタンクに上ってはいけないと指導していた」(同社担当者)
という。二人は鉄製はしごを使って上り、配管を外す作業中だった。

Up

「作業前にタンクに上ってはいけないと指導していた」(同社担当者)

と言っても、この写真を見て配管を外すのにタンクに載らないでどうやって作業するというのですかね?
足場をつくらないと、タンクに乗らないで、タンク上部の作業は不可能でしょう。

たぶん、足場をつくると、それだけでコストが十倍になるといったところかと思いますが、だからと言って後出しで、「作業前にタンクに上ってはいけないと指導していた」が言い訳になるものなのか?

その一方で、現場作業員の基本的なスキルが下がっているのも事実で、最近はとんでもない労災事故が結構増えています。
物が倒れて、下敷きになるなんてのは、プロの作業者としては本来は恥じるべき事で、素人なら起こす可能性のある事故を当然のように避けることが出来てこそのプロであるはずです。

政治家も含めて、日本のあらゆるところが「素人化」していると感じますが、これが劣化そのものでありましょう。

8月 25, 2011 at 11:17 午前 もの作り | | コメント (2) | トラックバック (0)

2011.08.22

集団訴訟制度・不当利益返還制度案

NHKニュースより「不当利益の返還 制度を検討へ

8月22日 6時49分

悪質商法などによって企業が不当に得た利益を被害者に返還するため、消費者庁は、被害者に代わって企業や関係者を調査し、破産手続きを行って財産を差し押さえたり、課徴金を課したりする制度の導入を検討することになりました。

悪質商法などで被害を受けた消費者の救済策については、先週、消費者委員会の専門調査会で、国の認定を受けた消費者団体が、被害者に代わって企業に損害賠償を求める裁判を起こせる制度の案がまとまりましたが、悪質な企業はすぐに会社を解散するなどして不当に得た利益を隠すため、財産をどう保全するかが課題となっています。

これについて消費者庁の検討チームは、現在は消費者安全法で当事者の企業などに限られる消費者庁の調査対象や権限を拡大して、金融機関やインターネットの接続業者なども調べられるようにしたうえで、「是正勧告」や「業務停止命令」などを出せるようにする案を示しています。

また、消費者庁が被害者に代わって裁判所に破産手続きを行って財産を差し押さえたり、課徴金を課したりする制度を導入することが必要だとしています。

消費者庁は、来月から専門家で作る研究会で具体的な内容の検討を始め、来年の通常国会に消費者安全法の改正案と関連法案を提出することにしています。

この話はややこしくてしかも予定ばかりなので、現実にどのように決まるのかよく分かりません。

  • 消費者庁は、被害者に代わって企業や関係者を調査し、破産手続きを行って財産を差し押さえたり、課徴金を課したりする制度の導入を検討することになりました。
  • 先週、消費者委員会の専門調査会で、国の認定を受けた消費者団体が、被害者に代わって企業に損害賠償を求める裁判を起こせる制度の案がまとまりましたが

消費者庁と消費者委員会が出てきて、ゲンナリといった感じですが、消費者委員会は内閣府に所属しています。
消費者庁とは全くの別組織で、消費者団体が訴訟を起こせる制度とは、「第15回 集団的消費者被害救済制度専門調査会」に報告がアップされています。
表紙~35ページ(本文)(PDF形式:374KB) / 36~50ページ(PDF形式:536KB)51~61ページ(PDF形式:556KB)

消費者委員会の専門調査会がまとめた案は、適格消費者団体が企業などに訴訟を提起することが出来る、という法律改正案です。

これについては、弁護士会館で開かれた「集合訴訟シンポジウム」に参加して、適格消費者団体や、弁護士からの意見を聞いてきました。
いわば、法律が改正された後に実務を引きうける人たちの意見です。

集団訴訟を実施する場合でも、色々と検討するべき事は多く、そのために現実にはかなり抑制的になってしまうおそれを感じました。

今回報道の「不当利益の返還 制度を検討」というのは、上記で説明した「検討するべき事」の一つに密接に絡むのですが、本来の民事訴訟は、原告と被告が決まっていて損害賠償なども、一対一の関係で実行されます。
しかし、集団訴訟になるような場合は必ずしも被害者全員が訴訟に参加するとは限らない、また当然被害額もそれぞれ違ってくる。
簡単に言えば、うるさい被害者には賠償し、訴訟しない被害者に対してはナニもしない、というのが現実でした。
これでは、悪質商法をやり得になってしまうではないか、というのが「まとめて不当利益を返還させよう」という考え方になりました。

消費者被害の集団訴訟制度は、各国で実施されていて最近の有名な例では、アメリカでのをプリウス暴走事故から始まった集団訴訟があります。
アメリカでの集団訴訟では、弁護士が被害者を集めるといった手法になってしまい、かつ弁護士報酬が巨額になるためにますます弁護士が頑張ってしまうのが問題ではないのか?とも言われています。

これらの先進事例を見ていると、やはり日本ではかなり抑制的に始まりそうで、果たして使い物になる制度になるのだろうか?という危惧もあります。

情報漏洩で、ユーザーに500円を一律に賠償した、という例がありましたが、現実に集団訴訟の結果として500円を賠償されることになった場合、全利用者が賠償を受け取るのだろうか?とも考えます。
500円では事務経費で赤字になるでしょうが、金額によっては例えば一律5000円ぐらいだったりすると、権利を放棄する人もいるでしょう。
その場合、余った賠償金をどうするのだ?という問題が出てきます。

カナダでは、教会の系列の団体に寄附してしまう、という方法が取られるそうですが、日本では寄附する先がないですね。
だからと言って、国庫に入るのは、司法手続を独占しているのが国なのですから、国庫に入れること自体がかなりまずい。こんな事で、実際にどうなるのかが非常に気になります。

しかし、次の通常国会では、法案として提出されますし、間違えなく可決されて法律となるでしょう。
注目するべき事です。

8月 22, 2011 at 09:41 午前 | | コメント (0) | トラックバック (0)

2011.08.21

医療自動化の落とし穴

埼玉新聞より「誤調剤容疑75歳死亡 薬剤師2人書類送検

調剤ミスで春日部市の無職女性を死亡させたとして、県警捜査1課と春日部署は19日、越谷市七左町、「小嶋薬局本店サンセーヌ薬局」の管理薬剤師(65)を業務上過失致死容疑で、同薬局の経営者で県薬剤師会会長の経営者(76)を業務上過失傷害容疑で、それぞれさいたま地検に書類送検した。
同課によると、自動錠剤包装機で調剤された薬の誤調剤による死亡事故は全国初という。

管理薬剤師の送検容疑は昨年3月25日、脳梗塞の後遺症で同薬局を利用したYさん=当時(75)=に自動錠剤包装機を使って「胃酸中和剤」を調剤した際、厚労省から毒薬指定され、重症筋無力症などの治療に使う「コリンエステラーゼ阻害薬」を調剤。同年4月1日、誤調剤に気付いたが服用中止の指示や薬剤の回収をせず、同月7日にYさんを臭化ジスチグミン中毒で死亡させた疑い。
経営者の送検容疑は、薬局開設者として注意義務を怠り、同中毒の傷害を負わせた疑い。

同課によると、昨年2月下旬ごろ、別の薬剤師がパソコンで自動錠剤包装機に「胃酸中和剤」の番号を登録した時、既に登録されている「コリンエステラーゼ阻害薬」と同じ番号を打ち込み二重登録。
「胃酸中和剤」を選択しても、実際には先に登録されていた「コリンエステラーゼ阻害薬」が調剤されていたという。
誤調剤は2月下旬ごろから、ミスが発覚した4月1日まで行われ、Yさんを含む約20人に計約2700錠が処方されたとみられる。

管理薬剤師は

「失敗を叱責(しっせき)されるのが嫌で、回収の指示や報告をしなかった」
、経営者は
「客を待たせたくなかったので(部下に)薬の中身を確認させなかった」
と話しているという。

死亡したYさんは「小嶋薬局本店サンセーヌ薬局」を10年ほど前から利用していた。
同薬局は薬剤師2人が書類送検されたこの日も営業。薬局内で約10人が薬の処方を待っていた。
同薬局に勤める女性は埼玉新聞の取材に「(書類送検された2人は)今日は来ない。(事件についても)分からない」と繰り返した。

Yさんは事故当時、長男(46)と2人暮らし。長男は県警を通じて「薬局には二度とこのような事故を起こさないように、しっかりした対応をお願いしたい」とコメントした。

■人為ミスで重大結果

高齢女性が誤って調剤された薬を服用して死亡した事故は、1回に飲む分量ごとに、数種類の薬を同じ袋に詰める自動錠剤包装機で分けられたものだった。
この機械は多くの種類の薬を使っている患者が薬を服用し忘れたり、誤飲するのを防ぐために開発、普及してきたもの。
だが、どれほど技術が進歩しても、人為的ミスが原因の事故は完全に防げるわけではない。

自動錠剤包装機は、数百個に分けられた「引き出し」に、薬を種類ごとに収納。
そこから、1回に服用する薬を、処方せんに基づいて数百種類の中から必要な種類と分量だけ選び出し、1包みごと袋に小分けしていく装置だ。
「引き出し」には番号を割り当て、管理用のパソコンで薬剤名を登録。
今回の死亡事故は「胃酸中和剤」と「コリンエステラーゼ阻害薬」の「引き出し」に、同じ番号をつけてしまったために起きた。

正しく使えば患者が医師の処方した通り薬を服用でき、治療の効果が上がる。さらに、患者側の誤飲防止にも役立つ。
だが、「引き出し」に違う薬を補充してしまったりした場合は、大規模な誤飲事故を招きかねない。
そこで不可欠となるのが、「監査」と呼ばれる確認作業だ。

さいたま市内の中規模病院では、外来と入院患者を合わせて、1日約600人以上に約500種類の薬を処方。
新しく番号を割り当てて登録する場合は2人で確認するか、試しに動かしてみて正しいものが出てくるのを確かめるという。
調剤するときも、処方せんと実際に小分けした薬が一致するかを毎回チェック。薬局長男性は「どんなに忙しくても、確認は欠かさない。調剤薬局は千種類以上の薬を扱うはずだから、チェックはさらに重要だ」と指摘した。

メーカーによると、一部の小規模施設を除けば、自動錠剤包装機はほとんどの病院や調剤薬局に導入されているという。県薬務課は事故の報告を受けて昨年4月23日、県薬剤師会や県内の保健所を通じて、県内2488薬局に機械の適正管理と「監査」の徹底を注意喚起。
同課は「自動錠剤包装機による誤調剤事故は、年に数件報告されていたが、昨春に対策を強化してからはない。今後も指導を継続していく」としている。

自動化したら大規模事故になった、というのは自動化技術の歴史では当たり前のことで、少なくとも同じ番号を二重に登録できるようになっているシステムを使っていてはダメでしょう。

さらに、出てきた薬が間違っているときに、全体をストップする仕組みを自動化するのは当然で、例えば薬のパッケージのバーコードをスキャンする、といった手法ですら回避できます。

ところが、今回は「失敗を叱責(しっせき)されるのが嫌で、回収の指示や報告をしなかった」と、一人で穴を開けることが可能であったのだから、自動化でもなんでもないですね。
自動化=機械が動くこと、とだけ考えた仕組みの失敗です。

電子カルテも含めて、医療の自動化では、結果として安全性が高まるのが目的であって、一幅なれも含めて部分的にでも安全性が低下するようでは、自動化を達成しているとは言いがたいし、自動化システムに人の作業を合わせるというのでは、自動化になっていません。

8月 21, 2011 at 08:49 午前 医療・生命・衛生 | | コメント (2) | トラックバック (0)

陽電子頭脳誕生?

CNN.co.jp より「人間の脳の能力模倣したチップ開発に成功、IBM発表

2011.08.20 Sat posted at: 14:57 JST

(CNN)
IBMは18日、人間の脳が持つ認知力、行動力や複雑なデータの理解力などを模倣した実験的なチップの開発に成功したと発表した。

実用化されれば、過去半世紀の間、コンピューターが頼ってきた作動プログラムの作成が不要となり、経験から学び自らの構築した理論に従って動く次世代の「認識コンピューター」の開発につながると期待している。

チップは「SyNAPSE」と呼ばれるプロジェクトの成果の1つで、2個の試作品を作った。

IBMによると、このチップを使えばコンピューターは作動のため事前にプログラムされたデータに頼ることなく、自ら「思考」する機能を持つことになる。

試作品1個には、プログラム作成が可能な26万2144のシナプスと学習が可能な6万5536のシナプスが組み込まれている。

SyNAPSEの責任者は

「思考するプロセッサーの力によって、サーバー、ラップトップ、タブレットや電話が環境とのより良い相互作用を図る機能を持つことを想像して欲しい」
と指摘。
現在のコンピューターは計算器のようなものだとし、脳の働きに似た機能を持つコンピューターを開発したいとしている。

また、現在のプログラム技術を使ったコンピューターがSyNAPSEの成果を取り入れようとすればより大型になり、消費電力も増えると話している。

開発したチップは、クイズ番組で人間のチャンピオン2人を今年破ったIBMのスーパーコンピュター「ワトソン」に組み入れられているチップと似ていないことはないという。

IBMの技術者はこのチップを使えば、世界の水供給量を温度、水圧、波の高さや海中の音響などの面で観測し、津波発生の可能性が高い時には警告出来るコンピューターの利用方法なども可能と話している。

同社の技術者は既に、開発したチップを使ってカリフォルニア州サンノゼの研究所に特別な装置を設けた。
長期的には100万ニューロンと100億シナプスの機能を持つ1平方センチ大のチップ完成を目指す。

SyNAPSEの次の研究分野に進むため、IBMはコロンビア、コーネル、カリフォルニア、マーセッドやウィスコンシン各大学から研究者を集めてチームを結成した。
また、米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)から2100万ドル(約16億円)の助成金も得ている。

この記事だけでは、今ひとつどこが優れているのかがよく分かりません。
ソフトウェアだけで組むよりもチップ化した方がコンパクトになる、というのは分からないでもないのですが、本当に「試行思考する」ようになるのかは別の問題でしょう。

しかし、人類の技術がアシモフの描いたロボットのような機械を作り出すことは確実でしょうから、祖のステップとしてこのような研究成果が登場することも確実で、その一つなのかもしれません。

注目するべきでしょう。

8月 21, 2011 at 08:18 午前 もの作り | | コメント (1) | トラックバック (0)